ルール

基本レギュレーション

・法律順守（0.98Ｊ以下、青少年保護法　等）
・エアガン用のゴーグル着用（シューティンググラスタイプ不可、メッシュタイプ不可、）
・フェースガード着用（素材の制限は無し）
・18歳未満の方の参加について
（1）小学生のお客様はお断りしております。
（2）中学生、高校生のお客様は親権者の同意書と親権者の同伴
（3）年齢にあったパワーのエアガンの使用を義務付けております

フィールド利用ルール

・セーフティーエリア内、指定の場所以外での喫煙は禁止
・セーフティーエリアに入る前にマガジンをはずし、チャンバー内の弾を抜く
・セーフティーエリア内での空撃ち、実射は禁止
・試射は決められた場所で行う
・ゲーム中の試射は禁止
・セーフティーエリアに戻るまでゴーグルを外さない
・HITコールははっきりと身振り手振りを交えて行って下さい。
・フィールド内の物の破損や怪我などは自己責任
・オフィシャルの指示に従う
・迷惑行為をしない（暴言も含む）
・階段を除くバリケードなどの上に乗らない（フィールド内のネットやシートなどを動かす、捲る、引っ張る等も禁止）
・フィールドから出るときは銃本体等をそのまま持ち歩かない

自由参加デーレギュレーション

・弾速
AEGは0.2gBB弾まで使用可：95m/s以下
GBB、エアコキは0.25gBB弾まで：85m/s以下
使用弾の重量は0.25gまで、プラスチックBB弾の使用可
弾速測定は、ノンホップ時とホップをかけた時と２回測ります外部ソースを使用の方はガス圧をＭＡＸまで上げた状態で測ります。
（当方で用意したサンプロレギュレーターで測定することもあります）
ガス圧ＭＡＸ時の弾速を測定できない銃は使用不可

マガジン制限、弾、パワーソース

・多弾マガジン
1本のみ（多弾マガジンとノーマルマガジンを両方携帯するのは不可）
・ノーマルマガジン
無制限
・ボックスマガジンの使用不可
*多弾マガジン・・・ゼンマイ式、電動給弾式
*ノーマルマガジン・・・スプリング給弾式・弾　プラスチックBB弾　使用可・パワーソース　弾速やJ値レギュレーションをMAX時に守られている限り制限は無し

銃の種類

・基本的に制限は無し（ボックスマガジンが不可なのでＬＭＧ系は必然的に使えません）
・グレネードは手撃ち禁止
・ハンドグレネードは上投げすると危ないのでした投げ転がして使って下さい。
（故意ではなく踏まれたり、けられたりする事もありますが自己責任でお願いします。速やかな回収をお勧めします）

特別ルール

・フリーズコール無し（背中から打つ場合にはセミで撃ってあげて下さい）
・ナイフアタック無し
・意図しない出合い頭の撃ち合いは双方ともにヒット扱い（当たっていてもいなくても適用）
・バリケードへ飛び込んでの射撃はセミ撃ちにて行う（近距離になるため）
・跳弾はヒット扱い（銃も含めてどこに当たってもヒットです）
・銃だけをバリケードから出しての射撃は禁止（銃に当たったことに気づかないため）
・フラッシュライト、レーザーサイト（法廷内のものに限る）は常時点灯は不可。

1 株式会社Arum（以下甲）とお客様（以下乙）との間に発生するレンタルに関する契約は、特別な契約書類を作成しない限り、以下の規約を適用します。
2 甲は乙に対しレンタル商品を賃貸し、乙はこれを賃借します。
3 レンタル品は甲の運営するフィールド内のみの利用に限られる。
4 乙は商品の受け取り時に必ず形状、数量、動作の確認をしなければなりません。
但し、レンタル期間の開始時間以降、又は終了時間以降でのクレームは受付致しません。
5 レンタル料金は、レンタル期間に応じて定められた各レンタル商品の料金になります。掲載されている各種レンタル料金は全て消費税を含んでおります。
6 レンタル料金のお支払いは原則として代金引換です。
7 キャンセルに関しては、下記に定めるとおりとします。但し、キャンセルの申し出は電話でのみ対応させて頂きます。メールやＦＡＸでの受付は致しません。
・キャンセルの場合は前日の営業時間終了までに連絡をください。
その場合、キャンセル料等は発生しません。
・当日のキャンセルは受け付けできません。１００％のレンタル料金をお支払いいただきます。
8 レンタル商品が通常の使用に際して発生する、汚れやキズについては問題ありません。但し、明らかな不注意によるレンタル商品の破損や紛失の場合は、乙は甲の請求に基づき実費を支払うものとします。
9 下記の項目及び、それに類する事に関して、甲は一切の責任を負いません。
（1）乙がレンタル商品の使用・設置・保管によって生じた事故の被害、又は第三者に与えた損害。
（2）レンタル商品がレンタル期間中に使用不能になった場合の乙の損害。
（3）レンタル商品が配送途中の事故によりレンタル契約の目的が果せなかった場合の乙の損害。
（4）レンタル商品が、使用不能により乙に発生した損害。
10 乙はレンタル商品を第三者に使用権を与えたり、譲渡・質入・転貸・占有・移転等をする事は一切出来ません。また、レンタル商品の改装・改造をすることも出来ません。
11 乙が次の項目に該当する場合には、レンタル契約の締結を拒絶することが出来るものとします。
（1）18歳未満の方
（2）暴力団・暴力団員・暴力団関係企業・団体又はその関係者、その他反社会勢力に所属していると認められたとき。
（3）過去のレンタルにおいて、商品を第三者へ転貸又は法令もしくは公序良俗に違反して使用があったとき。
（4）過去のレンタルにおいて、乙がレンタル期間満了から返却をせず、かつ甲の返却請求に応じないことがあったとき。
（5）過去のレンタルにおいて、レンタル料金・延長料金の支払いを未納・滞納した事実があったとき。
12 乙が万が一、このレンタル規約に違反した場合、甲は通知や勧告なしでレンタル商品の返却の請求を行い、直ちにレンタル契約を解除できるものとします。
13 本契約に関して紛争が生じた場合には、第一審の管轄裁判所は、甲の本店を管轄する地方裁判所とする。